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【給付金あり】注目される第四次産業革命スキル

2020年10月18日

AIを学ぶことについて調べていると知りました。

第四次産業革命スキル習得講座認定制度があり、第四次産業革命スキル習得講座に対して、給付金の対象になっております。

言葉の意味がわからず、「何の話?」となりそうですね。

私自身、文字を読んで、全くイメージがわきませんでした。

まずは、第四次産業革命とは何か、御用達のWikipediaにて、調べてみました。

第四次産業革命

第四次産業革命は、18世紀の最初の産業革命以降の4番目の主要な産業時代を指す。

21世紀前半にも起こるとされ、それは物理、デジタル、生物圏の協会を曖昧にする技術の融合によって特徴づけられる。

第四次産業革命はデジタル革命を大前提としており、技術が社会内や人体内部にすら埋め込まれるようになる新たな道を表している。

第四次産業革命は、ロボット工学、人工知能(AI)、ブロックチェーン、ナノテクノロジー、バイオテクノロジー、量子コンピュータ、生物工学、モノのインターネット(IoT)、3Dプリンター、自動運転車、仮想現実、拡張現実、複合現実などの多岐に渡る分野においての新興の技術革新を特徴とする。

参照)Wikipedia 第四次産業革命

では、次に、第四次産業革命スキル習得講座認定制度とは何か、調べてみました。

第四次産業革命スキル習得講座認定制度

第四次産業革命スキル習得講座認定制度

第四次産業革命スキル習得講座認定制度は、IT・データを中心とした将来の成長が強く見込まれ、雇用創出に貢献する分野において、社会人が高度な専門性を身に付けてキャリアアップを図る、専門的・実践的な教育訓練講座を経済産業大臣が認定する制度です。

 

認定対象分野

1.AI、IoT、データサイエンス、クラウド((デザイン思考、アジャイル開発等の新たな開発手法との組み合わせを含む)

2.高度なセキュリティやネットワーク

3.IT利活用(自動車分野のモデルベース開発、生産システムデジタル設計等)

※1、2について、基礎・初級のITスキルは除きます。

 

講座の要件

・育成する職業、能力・スキル、訓練の内容を公開していること

・必要な実務知識、技術、技能を公表していること

・実習、実技、演習又は発表などが含まれる実践的な講座がカリキュラムの半分以上を占めていること

・審査、試験等により訓練の成果を評価していること

・eラーニング等の社会人が受けやすい工夫をしていること

・事後評価の仕組みを構築していること 等

 

<要件の改定について:2019年12月>

全国で認定講座の受講機会を確保するため、従前は認定対象外としていたeラーニング講座(全ての授業をeラーニングで行うもの)も認定できるよう、認定要件を改定しました。

改定の概要は、下記「eラーニング講座に関する認定要件改定の概要」をご参照ください。詳細は、「実施要項」「よくある質問と回答」にてご確認ください。

eラーニング講座に関する認定要件改定の概要

 

厚生労働省「教育訓練給付制度」との連携

経済産業大臣が認定した教育訓練講座のうち、厚生労働省が定める一定の要件を満たし、専門実践教育訓練として厚生労働大臣の指定を受けた講講座は、以下の制度を利用することができます。

・専門実践教育訓給付の支給(受講者個人向け)

・人材開発支援助成金(特定訓練コース)の支給(受講者の企業向け)

 

第四次産業革命スキル習得講座一覧

講座一覧のハイパーリンクから各講座の概要を確認することができます。

第四次産業革命スキル習得講座一覧 

 

参照)経済産業省 第四次産業革命スキル習得講座認定制度

どういった分野や講座に対して、国(経済産業省)が、認定をしているかわかります。

国がお金を出してでも、育成必要と考えている分野で、ニーズが高いと言えます。

特に、AIデータサイエンスは、かなり注目されておりますね。

では、対象講座を受けた場合の、個人が支給される補助金がどうなっているのでしょうか。

専門実践教育訓練給付】

専門性を高めてさらなるキャリアアップを目指す方に

「専門実践教育訓練」の教育訓練給付金では、受講費用の最大70%(年間上限56万円)を最大3年間給付

 

専門実践教育訓練給付とは

一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者等(在職者)または一般被保険者等であった方離職者)が、厚生労働大臣が指定する専門実践教育訓練を受講している間、また、修了した場合、その受講のために本人が支払った教育訓練経費の50%(年間上限40万円)を、原則2年(最大3年)まで、ハローワークから支給する制度です。

*修了後、資格取得などして正職員などに雇用された場合は、教育訓練経費の70%(年間上限56万円)

参照)政府広報オンライン

制度はしっかり調べないと、対象外となる可能性もあるので、気をつけましょう。

とはいえ、対象となる人にとっては、基本で経費の50%が支給される、つまり、半額が戻ってくるという事です。

数十万円の講座の半額(例えば50万円の講座なら25万円戻る)は、大きいですよね。

給付があるから勉強するという事が本質ではないと思いますが、世の中の流れニーズは、注目しておくと良いと思います。

流れとニーズにマッチした分野について、知識やスキルを学ぶ、経験を積むことは、ローリスク・ハイリターンの自己投資では、ないでしょうか。

私個人的には、仮に、収入としてリターンがなかったとしても、身の回りのニュースや、便利になったモノやサービスを理解し、使えるだけでも、人生が少し楽しくなりそうです。

ということで、私は、今、AIについて理解を深めたいと思ってます。

「考えよう、ハタラキカタ。変わろう、ジブン」

では、また!

マッシュルーム ワークスタイル / キノコ

  • この記事を書いた人

キノコ

●サラリーマン兼ブロガー ●働き方や自己成長に関わる情報、学び、思いを発信 ●一部上場メーカー営業マン ●大阪勤務、上海留学、香港駐在を経て、大阪勤務中 ●筋トレ、読書、アロマ好き ●2児のパパ

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