働くことを考える上で、無視できない世界の流れがあります。
それは、「気温上昇を抑えなければならない」ということ。
パリ協定（2015年）をご存知でしょうか？
参照）Wikipedia パリ協定
パリ協定
●概要
・気候変動に関する国際的枠組み、気候変動枠組条約に加盟する全196カ国全てが参加する枠組みとしては史上初
●目的
・産業革命前からの世界の平均気温上昇を「2度未満」に抑え、加えて平均気温上昇「1.5度未満」を目指す
・人々は節電などに気を付けて生活し、温暖化に繋がる行為は極力しないようにして、温暖化を止めるように団体や学校で進める
●「緩和」と「適応」
一般に地球温暖化などの気候変動への対処は温室効果ガス（GHG)の排出削減と吸収の対策を行う「緩和」と、既に起こり始めている温室効果ガスによる影響への「適応」に分けられる。
●各国削減目標の提出義務
パリ協定の最大の特徴の1つとして挙げられるのが、各国が削減目標を作成・提出・維持する義務と、当該削減目標の目的を達成するための国内対策をとる義務を負っていることである。なお目標の達成自体は義務とはされていない
●日本
・2030年までに2013年比で、温室効果ガス排出量を26％削減する（2005年比では、25.4％削減）
・気候団体はこの目標について「すべての国がこのレベルの目標を採用するならば、地球温暖化が21世紀に3℃から4℃を超える可能性が高く、非常に不十分」と批判している
・2020年までに自然エネルギーの発電量を8パーセントに引き上げる
参照）Wikipedia パリ協定
キノコの目
「気温上昇を抑えなければならない」という流れは間違いありませんね！
そうなると、世界、日本、企業の他人事ではなく、個人の働き方にも影響あると考えるのが妥当かと思います。
例えば、二酸化炭素の排出を抑える、高い目標値があったとします。
その目標は、元々は努力目標だったとしても、必達義務になる可能性もあります。
すると、一人ひとりの二酸化炭素排出量を抑える活動も必要になると考えるべきです。
結果、二酸化炭素排出に対し、個人レベルで課金される時代が来るのでは無いでしょうか？
スーパーやコンビニで、ビニール袋が有料化が進んでいるように、ガソリン車の走行距離、紙の使用量に連動して、個人に課金される、など。
「エコ」に対して補助ではなく、「エコではないこと」にペナルティが課せられる時代が、来るかもしれません。
そのうち、お金が払えばいい、という選択もできなくなるかもしれません。
つまり、個人の働き方を中長期目線で考えたとき、「サステイナブル（持続可能）」が外せないポイントになると考えます。
一度、所属している企業や個人レベルで、「サステイナブル」な働き方かどうか、を考えてみませんか？
もし、Noであれば、働き方や生活習慣など、変えていく必要があるかもしれません。
個人の働き方も、「持続可能（サステイナブル）」であることを意識することが、職や収入の持続可能性を高めることに繋がる。という視点持ってみましょう！
自分のためにも、子どもたちのためにも。
「考えよう、ハタラキカタ。変わろう、ジブン」
では、また！
マッシュルーム ワークスタイル ／ キノコ
